2019.11.25

再生可能エネルギーの未来 ~2040年問題~

  • 再生可能エネルギー

リサーチの背景

世界的に化石燃料依存からの脱却と再生可能エネルギーへの移行が課題とされている。
日本の再エネの主力である太陽光発電は、
2012年に固定価格買取制度が導入されて以降、広く普及した。
太陽光パネルの廃棄が大量に発生する2040年を見据え、課題と対策を考察する。

2040年の廃棄量は約80万トン

太陽光パネルの寿命は25年~30年と言われている。
2012年ごろに設置された太陽光パネルは2040年ごろに廃棄時期を迎え、
その量は約80万トン(パネル換算5000万枚)にのぼると予想されている。

太陽光パネルはガラスや電極などを何層も強固に接着しており、
分離しリサイクルできる施設はまだ少ない。

ほとんどは寿命を迎えると破砕し最終処分場に埋めたてられるのが現状であるが、
平成29年度末時点で最終処分場の残余容量は残り21.5年と限界が近づいてきている。

(写真出典: 環境省HP「太陽光発電設備のリサイクル等の推進に向けたガイドライン(第一版)」 )

リユース・リサイクルの可能性

リユース・リサイクルの可能性

一方で、寿命を迎える前に回収されたパネルのうち
再利用可能なものはリユースの実績が増えている。
国外では“Made in Japan”ではなく“Imported from Japan”の需要
太陽光パネルでも高まってきているという。

また、パネルの分離装置が開発されたことで
各素材ごとにリサイクル可能となる技術が確立されつつあり、
その普及と許可エリアの拡大が期待されている。
とはいえ、そもそも「廃棄物」にしないことを第一に選択したい。

(写真出典: NIKKEI STYLE「デンシバSpotlight」 )

持続可能な仕組みを次世代へ繋ぐ

持続可能な仕組みを次世代へ繋ぐ

日本国内での資源自給率はわずか7.4%と低く、
海外エネルギー市場の不安定さや国家間の情勢に翻弄される傾向がある。
そのような状況打開のためにも、エネルギーの自給自足を実現は急務だといえる。

太陽光だけではなく、風力・水力・地熱・バイオマスなど、
日本の地形を生かした再生可能エネルギーへのシフトが期待される。

太陽光パネルの廃棄という直近の課題解決とともに、
官民一体となり再生可能エネルギーのさらなる普及を目指すことが、
次世代に引き継ぐ持続可能な社会の実現につながるのではないだろうか。

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参照・引用資料

・環境省HP「太陽光発電設備のリサイクル等の推進に向けたガイドライン(第一版)」
・環境省HP「太陽光発電設備のリサイクル等の推進に向けたガイドライン(第二版)」
・太陽光発電設備の廃棄対策について - 経済産業省
・NIKKEI STYLE「デンシバSpotlight」
・経済産業省資源エネルギー庁「2040年、太陽光パネルのゴミが大量に出てくる?再エネの廃棄物問題」
・電気事業連合会HP「太陽光の導入実績」 https://www.fepc.or.jp/environment/new_energy/jisseki/index.html
・関西電力HP「日本のエネルギー事情」 https://www.kepco.co.jp/sp/energy_supply/energy/nowenergy/japan_energy.html

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